クリニックを法人化（医療法人化）することによって、クリニックはさまざまな恩恵を受けられます。
ただ中には、あまり法人化をおすすめできないクリニックもあります。
これから解説する内容に自身のクリニックが該当する場合、法人化を検討し直すべきでしょう。
目次
クリニックの法人化をおすすめしないケース①節税効果が小さい
クリニックの法人化で受けられる恩恵として、1番大きいのはやはり節税面での恩恵でしょう。
ただクリニックを法人化しても大きな節税効果が期待できない場合、法人化はおすすめできません。
試算の結果、節税効果が少ないと予想されるクリニックは、法人化によってむしろ経費が増加して支出が増えてしまうかもしれません。
つまり、クリニックを法人化することによって増加する支出を節税でカバーできない場合、もう1度考え直すべきだということです。
クリニックの法人化をおすすめしないケース②院長が煩雑な手続きを好まない
院長が煩雑な手続きを好まない場合も、クリニックの法人化はあまりおすすめできません。
個人のクリニックにももちろん煩雑な手続きはありますが、法人化をすればさらに煩雑な手続きは増加します。
例えば、毎年提出が義務付けられる事業報告書などが挙げられます。
院長が煩雑な手続きを好まず、節税を目指すよりも個人クリニックのままのびのび経営したいという場合、法人化は適切な選択ではないと言えるでしょう。
クリニックを法人化するかどうかの決め手は？
クリニックを法人化するかどうかを決定するにあたって、クリニックにもたらされる恩恵を加味するというのはとても大事なことです。
ただ最終的には、院長がクリニックの経営に関してどんな考えを持っているかを加味して決定するべきです。
極端な話、クリニックを法人化することによって節税効果が期待できない場合でも、医療法人というブランドがほしいという院長もいるでしょう。
逆に、法人化によって大きな節税効果が期待できるクリニックであっても、生涯個人で経営していくことを決めている院長もいます。
つまりクリニックの法人化によってもたらされる恩恵を恩恵と感じないのであれば、法人化する必要はないということです。
まとめ
クリニックの法人化をおすすめしないケースについて解説してきました。
またクリニックを法人化するかどうかは、最終的に院長が持っている考え方を尊重して決定すべきだということも、今回の記事で理解していただきたいと思います。
客観的に見て節税効果が大きいとされるクリニックにおいて、必ずしも院長が同じように節税効果が大きいと感じるかどうかはわかりません。
