クリニックの多くは、節税対策として税理士への依頼を検討します。
ただ、税理士であれば、依頼するのは誰でもいいというわけではありません。
では、クリニックが節税対策として選ぶべきなのは、一体どんな税理士なのでしょうか？
今回はその特徴に迫ってみたいと思います。
目次
クリニックが節税対策として選ぶべき税理士①クリニックに関する実績がある
クリニックが節税対策として選ぶべきなのは、当然ながら“クリニックに関する実績がある税理士”です。
クリニックに関する実績とは、実際クリニックを経営したことがあるという意味ではなく、クリニックに関する案件を、税理士という立場でどれくらい請け負ってきたかということを指しています。
クリニックの案件を請け負った経験が多ければ多いほど、クリニックにおける節税に対しても、柔軟で適確なアドバイスをしてくれるでしょう。
クリニックが節税対策として選ぶべき税理士②クリニック経営に関するアドバイスをくれる
クリニックが節税対策として選ぶべき税理士には、“クリニック経営に関するアドバイスをくれる税理士”が挙げられます。
クリニックの案件に関する実績がなくとも、クリニック経営に関する知識があり、経営に関するアドバイスをくれる税理士であれば、とても頼もしいですよね。
具体的には、人事労務や法務庶務、不動産取引や生保損保など、クリニック経営におけるあらゆるキャッシュフローを把握し、アドバイスしてくれる税理士がおすすめです。
簡単には見つからないことが予想されますが、もし見つかった場合、依頼しない手はないでしょう。
クリニックが節税対策として選ぶべき税理士③院長の立場になってくれる
クリニックが節税対策として選ぶべきなのは、“院長の立場になってくれる税理士”です。
厳密に言うと、クリニックの節税自体は、税理士の仕事ではありません。
税理士の仕事はあくまで、確定申告のサポートをすることです。
そのため、院長の立場になってくれる税理士でなければ、確定申告に関する最低限のアドバイスやサポートしか受けることができず、あまり節税効果は期待できません。
逆に、院長の立場になってくれる税理士は、全力で院長が望む節税効果を生み出そうとしてくれるでしょう。
まとめ
ここまで、クリニックが節税対策として選ぶべき税理士の特徴をいくつか紹介してきましたが、いかがでしたか？
クリニックの院長の中には、税理士に依頼することで、すでに「1つの節税対策をした」と思っている方もいるかもしれませんが、それは間違いです。
適任の税理士を選ばなければ、税理士への依頼は何の節税対策にもならない可能性があるため、注意しましょう。
