皆さんは今、開業医を取り巻いているニュースをご存知ですか?
開業医の経営において、どのくらいの減収幅が見られているのかという話題です。
それについて、実態はどうなのでしょうか?
今回は、収益上のお話をしていきたいと思います。
目次
開業医の診療科別に減収の割合を見てみよう
最近の報道では、病院の経営が成り立たない、大変だという話題をよく聞きますが、その深刻度は日に日に増していますよね。
診療科別に見てみると、次のような結果が出ました。
心療内科や皮膚科、産婦人科では収益の約15%、外科や内科では収益の約22%、歯科や整形外科、眼科では約25％の減収になっています。
また、耳鼻咽喉科や小児科では約40％～50％の減収が見られており、収益面での大きなダメージになっていることが分かるでしょう。
この結果は、日本経営ウィル税理士法人が4月に行った緊急調査によるものですが、ほとんどの診療科にダメージがあったと考えていいですよね。
この数値は調査した中での平均値になりますので、開業医の中にはもっと減収しているという人もいるかもしれません。
全国的に経営が厳しくなっている話題を聞きますが、ここまで減収しているとなると、厳しいという言葉で簡単に片づけられないでしょう。
開業医から見える減収から読み取れる危険性
開業医のみならず、減収している最たる原因は患者さんが来ないこと、これに尽きます。
減収していると言っても、患者さんは少なからず通院していますが、ほとんどは再診のために来院している患者さんですよね。
やはり、新患を獲得できない状況は、経営に直結していると言えるでしょう。
また、もう一つ開業医が減収に関して、懸念している要素があります。
それは、症状的には受診をした方が良いのに、感染リスクを考えて受診を控えてしまっている患者さんになります。
患者さんの中には、「まだ深刻な状態でないから、今は病院に行かなくてもいいや」と思い込んでしまう人もいますよね。
その結果、受診した時には大変なことになっているという事例は少なくありません。
確かに、感染リスクを低くするために、不要不急の受診は控えるべきです。
ですが、それで病気の発見が遅れてしまうのは元も子もありませんよね。
難しいところではありますが、やはりいつもと体調に異変を感じたら、しっかりと診察してもらうことは大切です。
可能な対策としては、オンライン診療の導入や、体調に異変がある場合はきちんと受診を受けるように伝えておくことが求められるでしょう。
参考URL日本経営
(https://nkgr.co.jp/useful/hospital-strategy-finance-24005/)
まとめ
受診を控えるというのは、必ずしも良いことではありません。
開業医の中には、経営面で減収を捉えるだけでなく、本当は受診が必要な患者さんが来られないことを懸念している人もいます。
今までは些細な異変でも受診をしていた人が、感染リスクの恐れから受診を控えるようになるというのは、人によって大変なことになりますよね。
本来対応すべき患者さんを見逃している可能性も、もしかしたら読み取れるかもしれません。
