みなさんの中に、在宅医療に特化した開業を検討している人はいませんか?
地方へ行くほど、通常の外来医療以上に在宅医療のニーズが高まっていますよね。
開業時における手順等が、同じだと思っていては失敗してしまいます。
在宅医療での開業を目指している人は、どのような部分に注意して、行動すべきでしょうか?
目次
在宅医療で開業を目指す際に、必須のサービスと手順
在宅医療での開業を目指している場合、介護サービス等との連携が必ず開業手順に組み込まれます。
一般的な外来医療の場合は、自分のクリニックのことをメインに考えて、準備をしていくことになりますよね。
ですが、在宅医療を始める場合は、自分のサービスだけでは成り立ちません。
例えば、患者さんが日頃からお世話になっている介護サービスがあれば、協力関係を築くに越したことはありませんよね。
また、24時間体制が全体となる在宅医療サービスを、みなさん1人体制で回すというのはかなり厳しいでしょう。
つまり、開業前に医師が頼れる、協力できる存在を増やしておくことが大切になります。
これは、外来医療の開業ではあまり重視されない内容かも知れません。
在宅医療は、どのような状況下でも対応できることが売りですから、協力できる人や施設を確保しなければ、経営以上に医師自身が倒れてしまう危険性があります。
特にスタッフを確保する際は、必ず常勤に限らず、非常勤でも対応してくれる医師を探すようにして下さい。
医師スタッフを複数確保できると、開業医自身の負担の軽減ができますから、経営面の時間をきちんと確保することができるでしょう。
在宅医療の開業手順は意外とスムーズにできる?
一方で、在宅医療の場合は、開業手順が意外とスムーズにできることをご存知でしょうか?
必要となる書類手続きや準備は、通常のクリニック開業と変わりありません。
ですが、在宅に特化させるとなると、大きなクリニックとして経営する必要があるでしょうか?
人によっては、小規模の形で運営したいと考える人もいますよね。
小規模のクリニック形態の場合は、必要となる資金や設備がそこまで求められません。
中には、最低限の診察室があればいいと考える医師もいますので、コンパクト化できると考えることもできるでしょう。
想定される費用や手間を考えると、案外スムーズに行動できそうに思えませんか?
このような事情から、開業のハードルが低いと考えている医師も多いのです。
参考URL PHC
(https://www.phchd.com/jp/medicom/column/03/column11)
まとめ
みなさんは、在宅医療の開業手順における注意すべき点をご理解頂けましたか?
ベースとなる手順に変わりはありませんが、在宅医療では運用上の人材確保や関係機関との連携といった部分が重要視されます。
そのため、これら2つに関しては、時間をかけて取り組む必要があるでしょう。
開業後の運営をスムーズに行うためには、在宅医療ならではの特徴を理解して準備するようにしたいものです。
