開業医の節税対策には、減価償却費の知識が欠かせません。
しかし開業医になったばかりの頃は、計算が不慣れで分からないことだらけです。
さらに、対象となる機器を把握しないと、計算を間違えてしまい損する可能性があります。
それを回避するためにも、ここで医療機器の減価償却費について学習しましょう。
目次
医療機器の減価償却費の計算方法
医療機器の減価償却費は、「定率法」と「定額法」を用いて計算されます。
・定率法…機器の価値が一定の率で減少していくと仮定して考える方法
・定額法…機器の耐用年数を見た時に、毎期毎に一定額の価値が減少すると考える方法
定額法は耐用年数を参考にして考えていきますが、定率法はすでに償却された金額を考慮して考えることになります。
そのため、同じ機器であっても、考え方によって節税のポイントが違ってくるのです。
特に、初年度で大きく償却、節税できる考え方は定率法になりますので、経営面にも少なからず反映されるはずです。
よく先輩方が「減価償却費の計算しなければ」と話しているのは、このような事情が関係しているからと言っても過言ではありません。
ですが、このような計算を素人が一から行うのは難しいため、税理士に依頼して計算してもらっていることが一般的です。
また、計算ミスが起こりやすい項目でもありますから、自分で計算する場合には専用ソフトを利用することをお勧めします。
対象となる医療機器は?～減価償却できる物とできない物～
ここからは、医療機器の中でも減価償却できる物を確認します。
減価償却が可能な医療機器の代表例は、以下の通りです。
・自動血液分析器
・レントゲン
・手術機器
・ファイバースコープ
・消毒殺菌用機器
この他にも対象となる医療機器は、数多くあります。
他方で、医師やスタッフが使用している機器等であっても、対象外になる物もあります。
それは、診療材料や医薬品のような「棚卸資産」に該当する物です。
判断が難しい機器もありますので、きちんと確認してから計上しなければなりません。
そして、減価償却の対象になっている医療機器には、それぞれ耐用年数が予め決まっています。
先程の紹介した機器だと、例えば、ファイバースコープが6年、自動血液分析器は4年に設定されています。
耐用年数が長いほど節税効果が大きいと言われていますので、クリニックで新しい医療機器を購入した際は計上し忘れないで下さい。
まとめ
今回は、医療機器の減価償却費の基礎知識について学びました。
減価償却費は、2つの計算方法で求められ、それぞれに節税メリットがあります。
また、計算の対象となる医療機器の範囲や耐用年数は決まっていますので、自分で自由に計算することができません。
この項目は計算が複雑になりやすいですから、税理士に依頼するか、専用ソフトを利用すると、確定申告の準備がスムーズにできます。
