クリニックの中には、人手不足により経営がうまく回らず、窮地に立たされているところもあるかと思います。
また、このような理由により、院長先生は閉業を考えるケースも多いですが、その前に改善できるところはすべて改善しておきましょう。
今回は、求人情報における見直すべき点やアピールポイントについて解説します。
目次
クリニックにおける求人情報の内容の見直し、アピールポイント5選
人手不足がなかなか解消されないクリニックは、求人情報の内容に至らない点が存在する可能性があります。
そのため、以下の点については今一度見直し、アピールポイントを増やすことをおすすめします。
・雇用条件
・環境の良さ
・クリニックとしての取り組み
・社歴
・経営方針
雇用条件
まずは、現在出している求人情報おいて、雇用条件に問題がないかどうかを見直しましょう。
雇用条件は、求人情報においてがもっとも重要視するポイントです。
例えば、クリニックが以下の条件に該当する場合は、必ず雇用条件に記載しなければいけません。
・年間休日が120以上
・土、日曜日が休業日
・残業時間月10時間以外
・産休や育成制度あり など
環境の良さ
クリニックが求人情報を見直す場合、環境の良さが記載されているかどうかをチェックすることも重要です。
例えば“離職率が低い”という記載をすれば、それだけ労働環境に不満を持つ方が少ないことをアピールできるため、人材が集まりやすくなります。
また、“アクセス環境が良い”という記載をすることも、勤務先の選択肢を広げたい従業員に向けての大きなアピールとなります。
特に、都心部にあるクリニックでは電車通勤が多くなるため、従業員の多くがアクセス環境に注目する傾向にあります。
クリニックとしての取り組み
クリニックとしての取り組みとは、クリニックが成長するために行う戦略や、クリニックの利便性向上のための設備の導入などのことを言います。
このような取り組みを求人情報に記載するのは、とても重要なことです。
なぜかと言うと、このような取り組みを行っているクリニックは将来性が高く、今後も安定して勤務できる職場としてのアピールができるからです。
つまり、経営状況が苦しいからといって、何も取り組みを行っていないクリニックは、どんどん従業員にとって魅力的な職場ではなくなってしまうということです。
社歴
求人情報では、そのクリニックにおける社歴の長さをアピールすることも大切です。
社歴が長ければ長いほど、その地域で愛され続けていることをアピールできるためです。
また、もし社歴が数十年単位と長いのであれば、売上高、分院数の推移などもあわせてアピールすることをおすすめします。
経営方針
求人情報において見直すべき点としては、クリニックの経営方針がきちんと記載されているかどうかも挙げられます。
従業員に選ばれるクリニックになるには、経営方針のアピールも欠かせません。
“クリニック=サービス業”という意識を強く持ち、患者さんの満足度を上げるための方策を打ち出しているようなクリニックは、これから従業員として働く方にとって、とても魅力的です。
逆に、旧態依然とした考え方やビジネスモデルを貫いているクリニックは、若い方にはあまり支持されない傾向にあるため、注意してください。
求人理由をそのまま伝えるのはNG
クリニックは、さまざまな理由で求人募集を行いますが、冒頭で触れたように、従業員が足りず業務が回らないことが求人理由である場合は、そのまま伝えないことをおすすめします。
なぜかと言うと、従業員が足りないということを伝えると、そのクリニックの経営や職場環境に何かしらの問題があるというイメージを持たれてしまうからです。
そのため、もし従業員不足を求人理由にするのであれば、“事業拡大を目的とした新規採用”というようなポジティブなものにしましょう。
自院のホームページにおける採用ページの設置はマスト
クリニックは求人募集を行う際、ハローワークや求人情報誌、ポータルサイトなど、さまざまな媒体を使用するかと思います。
また、これらの方法を採用する際には、自院のホームページにおける採用ページの設置も必ず行わなければいけません。
求人情報誌やポータルサイトなどには文字数制限があり、前述したようなアピールポイントをすべて記載できない可能性があります。
このような場合に、ホームページの採用ページは大いに役立ちます。
ちなみに、採用ページには、院長先生のメッセージを添えることで、自院の方針を理解した方からの応募率が高まり、よりマッチングしやすくなります。
まとめ
ここまで、人手不足によって経営がうまくいかないクリニックに向けて、求人情報の内容の見直し、アピールポイントについて解説しました。
自院にアピールできる強みがあるにも関わらず、それを求人情報でうまく伝えられていないというのは、非常にもったいないことです。
こちらを改善すれば、院長先生は閉業やM&Aといった選択をすることなく、まだまだ開業医としてのキャリアを延ばすことができる可能性があります。