クリニックにおけるランニングコストの1つに、人件費が挙げられます。
院長の中には、クリニックの “人件費率”をどれくらいにすべきなのか、悩んでいる方も多いと思うので、今回は大体の目安について解説したいと思います。
また、人件費率の概要や、人件費率を低くすることの危険性についても、併せて解説します。
目次
人件費率って何？
人件費率とは、収入のうち、どれくらいの金額を人件費が占めているかという指標のことを言います。
ちなみに、人件費に含まれるものには、給与や賞与、各種手当だけでなく、法定福利費や福利厚生費、現物支給による通勤定期券、社宅費用なども含まれます。
人件費率が高ければ、そのクリニックの人件費は高額であることがわかり、人件費率が低ければ、そのクリニックはあまり人件費に資金を費やしていないことがわかります。
クリニックにおける人件費率の目安について
クリニックにおける人件費率の目安は、一般的には収入の15%程度です。
例えば、1人の従業員に対して年間300万円の人件費がかかる場合、クリニックの年間収入は2,000万円以上である必要があります。
また、同程度の人件費がかかる従業員が他に何人もいる場合は、それの倍、3倍、4倍といった収入が必要になります。
ちなみに、クリニックにおける収入のボリュームゾーンは8,000万円程度のため、常勤の従業員を4人程度にして、経営を回すことができれば理想的だと言えます。
例えば、事務員が2人、正規雇用の看護師が1人、非正規雇用の看護師が1人といったような構成にすれば、8,000万円の収入で人件費率15%を実現できます。
クリニックの人件費率を低くすることの危険性
クリニックの院長には、できるだけ人件費率を低くして、支出を減らしたいと考える方も少なくありません。
ただ、人件費率を低くすることは、経営の健全化にとって逆効果になるため、おすすめできません。
クリニックは、繁盛すればするほど、多くの患者数に対応するための従業員が必要になるためです。
また、従業員の数を減らすわけではなく、従業員に支払う給与等の額を減らして、人件費率を低くしようとするクリニックもありますが、これも従業員の意欲低下に繋がるため、おすすめはできません。
まとめ
ここまで、クリニックにおける人件費率の目安、人件費率を低くすることの危険性などについて解説してきました。
常に適切な人件費率を実現することは、決して簡単ではありませんが、間違っても、極端に低くするようなことは控えましょう。
もちろん、高すぎるのも良くありませんが、ある程度人件費は高額だと割り切ることの方が、賢明な判断だと言えます。
