最近、オンライン診療の話題が多く取り上げられています。
しかし、これは誰でも気軽に利用できるサービスではありません。
差しあたって、オンライン診療を始めるならば、医師は患者さんに利用できる条件を伝えておく必要があるでしょう。
どんな条件があるのか、今一度確認しましょう!
目次
オンライン診療が可能となる患者さんの条件とは?
オンライン診療が利用できる条件には、3か月間対面での受診があったことと、受診可能な疾患の対象であることが求められます。
つまり、急に飛び込みで診察をするという形が前提のサービスではありません。
そもそもオンライン診療が今導入しやすくなったのは、定期的に受診が必要な患者さんを、感染リスクから守るためでした。
いくらオンラインであったとしても、適切な対応には限りがあります。
そのため、3か月間は対面での受診があったことが求められると思って下さい。
現在は、感染症の影響から初診での利用が可能になってはいますが、落ち着いてから対面での診察が求められます。
そのため、現在は例外的な措置が取られていることは覚えておきましょう。
また、対象となる疾患は決まっていますから、それに当てはまらない場合は対応できません。
自分の疾患が対象となるのかどうか、医師と相談して診察方法を決めるようにして下さい。
オンライン診療であっても緊急時の対応ができることが条件
多くの人が持っているオンライン診療のイメージは、診察をしてもらい、処方箋を書いてもらうという形ではありませんか?
確かに、対応できる疾患に制限がありますから、オンラインだからといって全ての物事に対応できるわけではありません。
ですが、万が一ということもあり得ます。
急な変化に備えて、オンライン診療をする際には、緊急時の体制が整っていることが条件にあります。
基本的には、緊急時に30分以内に訪問、通院が可能な体制を整えておくことが前提になりますので、病院側との調整が必要になるでしょう。
もちろん、実施前には休診時にどこの病院へ行くかということも含めて、医師が説明しなければなりません。
このような説明は、患者さんが自分で見つけるのは困難ですし、トラブルの原因にもなり兼ねませんから、医師の方からきちんと伝えてあげて下さい。
事前に説明する内容等は、厚生労働省のガイドラインでも記載されていますが、丁寧に伝えておくことに越したことはありません。
オンライン診療が可能かどうか患者さんから聞かれた時には、しっかりと対応できるように勉強しておきましょう!
参考URL
厚生労働省
(https://www.phchd.com/jp/~/Media/Images/company/phcmnc/service2/remote-diagnosis/pdf_000534254.pdf)
PHC(https://www.phchd.com/jp/phcmn/service/remote-diagnosis)
まとめ
このように、オンライン受診というのは、誰でもすぐに利用できるシステムではなく、いくつかの条件をクリアして初めて実現するもです。
患者さんへの伝達等大変な部分はありますが、活用できるとサービスの幅が広がるでしょう。
地方に限らず、自分での通院が難しい人にとっては、画期的な方法になりますよね。
システムに不慣れな医師は多いと思いますが、使い方や流れをマスターして、いつでも対応できるように準備しておいて下さい。
