感染症の影響で、経営が厳しいクリニックは少なくありません。
新たな戦略の1つとして、オンライン診療を検討している医師もいますよね。
ところで、オンライン診療を行うために、診療報酬に関わる算定の要件が時限的に緩和されたことをご存知でしょうか?
今回は、そのポイントを押さえたいと思います。
目次
オンライン診療関連における算定要件の緩和ポイントとは?
よくオンライン診療と聞くと、どのような患者さんならば対応できるのか、診療報酬との兼ね合いから算定要件の話題が出てきますよね。
一方、医師の側から見ると、何が変わったのでしょうか?
実は、オンライン診療時に本来ならば必要となる「診療実施計画書」がない場合でも、対応が可能になったのです。
元々、患者さんの疾患によって、診療や必要な薬の対応が変わってきますから、計画書は実施に必須のものでした。
ですが、今回の場合は、それを作っている時間がないという状況もありましたよね。
患者さんの不安感を軽減するという意味では、迅速な対応ができると言ってもいいでしょう。
注意点としては、オンラインと言っても様々な診察の仕方がありますので、中には計画書が必須の場合もあります。
特に、オンライン診療料を取ることが前提の場合は、必須になると思って下さい。
一方で、処方箋の相談だけというような電話等での再診料を取る場合に関しては不要になりますから、患者さんのニーズに合わせながら作業を進めるといいですね。
オンライン診療における目玉～算定要件と初診料の扱いに関するポイント～
今回の規制緩和で目玉となったのは、オンライン診療の算定要件で初診が可能になり、その結果、初診料が発生するようになったことです。
今までの条件では、初診時は基本的に対面が原則でしたから、そもそも初診料という概念がなかったのです。
これが、オンライン診療自体の普及率に影響していることを、多くの医師は知っているでしょう。
また、算定要件の中には、オンライン診療が積極的に行えないような制限がありました。
これだと、ニーズがあったとしても、一定割合の患者さんしか対応できませんよね。
その条件も緩和され、制限がなくなりましたので、医師にとっては幅広い経営戦略が取れるようになったと言ってもいいでしょう。
時限的ではありますが、規制の緩和は、新しいクリニック経営を考えるタイミングになります。
これを機に、将来的な経営ビジョンの構想をしてみることをオススメします。
参考URL
curon(https://curon.co/covid19clinic/)
MedionLife(https://medionlife.jp/guidebook14/#%E3%80%90%E7%AE%97%E5%AE%9A%E8%A6%81%E4%BB%B6%E3%80%91)
まとめ
オンライン診療は、現在算定要件が緩和された状態で運用されています。
これは、経営戦略の幅が広がるだけでなく、診療報酬にも関わってきていますから、導入の有無に関わらず要チェックの項目です。
仮に、今すぐ導入をしなくても準備を整えていれば、患者さんの希望があった時に対応できますよね。
今後は、在宅医療と同じくらい重要な医療サービスになる可能性があるかもしれません。
