規模に関わらず、コロナ禍により様々な対応が求められているクリニック。
そのようなクリニックの経営状況から、人件費の割合を見直している開業医も少なくありません。
現在、開業を控えている医師は、これまでの人件費の基準を見直すべきでしょうか?
今回は開業準備をしている医師に向けて、リアルな経営事情をご紹介します。
目次
コロナ禍におけるクリニックの人件費割合の実態
まずは、コロナ禍におけるクリニックの人件費割合の実態についてお話しします。
世間の報道の中では、経営が厳しい状況から人件費の削減を検討、実行していることが多く聞かれます。
ですが、開業医の身近な範囲で話を聞いてみると、意外とそうでもありません。
確かに、人件費の項目を見直したり、昇給について検討したりしている医師はいます。
ですが、どうしようもない事情のため、大幅に削減するという話はあまり聞きません。
経営が厳しい状況でも、通常通りの人件費の割合をキープしているクリニックが多いのです。
また、中にはこのような状況でも勤務してくれていることから、賞与をいつも通り支給することを考えている開業医もいます。
昇給や人件費率の割合を上げるということは難しいですが、今よりも下げることは基本的にしていません。
そのため、実態としては経営が厳しくても、割合を大きく変えていないと言えます。
コロナ禍のクリニックの人件費～割合の調整は最終手段～
クリニックの人件費割合に関しては、大きな変化が見られないことをお話ししました。
そのため、開業を控えている医師は、今すぐに変更する必要はありません。
特に開業を控えている場合だと、人件費の割合を調整してしまうとスタッフのモチベーションに関わってきます。
せっかく良いクリニックで働けると思っている人でも、条件が変わったことによって去ってしまう可能性があるのです。
そうなると、また一から人材探しをしなければなりません。
その労力を考えると、とりあえずは事前に計算した指標で進めていくべきです。
もちろん、開業後に様子が変わった場合は、その都度考え直して良いのです。
その時も、コロナ禍だから人件費を削るというよりは、他の項目で見直しができないかを探してみて下さい。
先輩開業医も行っているように、人件費は最終手段として捉えるべきです。
コロナ禍の事情を踏まえながら、経営シミュレーションは念入りに行いましょう。
まとめ
今回は、コロナ禍におけるクリニックの人件費割合の実態についてご紹介しました。
よく人件費の削減に踏み切っていると聞きますが、実際は最低限でも現状維持を継続しています。
コロナ禍の影響がない訳ではありませんが、スタッフのモチベーションを優先させるため、人件費は最後の砦として考えているのです。
特に開業を控えている医師こそ、リアルな情報を参考にして経営シミュレーションをしてみて下さい。
