医師が資産形成していくためには、何らかの対策を講じなければなりません。とりわけマンション投資はスタートが容易で、節税方法としてポピュラーなものです。単純な節税効果以外にもメリットは多数ありますから、ぜひ一度検討されることをオススメします。
目次
医師は節税しないと損
そもそもとしてなぜ、医師に節税対策が必要かというと、一般に収入が高いからです。収入が多ければ、納税額も増えます。たとえば、1500万円の課税所得を得ている医師の方がいるとします。
何も節税対策をしていない状態だと1500万円のうち、1/5は税金として課税されてしまうのです。課税所得が1800万円を超えれば、税率40％が適用されるため、さらに節税効果は高まります。
どのくらい節税になるのか
さきほど例にあげた課税所得1500万円の医師の方が、初期費用や減価償却をあわせた不動産所得で800万円程度赤字が出ると仮定すると、課税対象は700万円ということになります。
医師の所得から課税される所得税は341万4千円ですが、マンション投資の効果によって、97万4千円まで節税できます。もちろん、住民税も減税になりますから、少なくとも300万円以上の節税効果が見込めるのです。
購入初年度以降、初期費用は計上できなくなりますが、ローンの金利や管理費に修繕費、火災保険料など維持管理に必要な費用はすべて経費にできます。
節税以外のメリット
マンション投資は、節税以外にもあります。まずは不動産という資産が持てること。資産のポートフォリオの一部が不動産になるのは歓迎すべきことでしょう。
特にこれから国の借金を減らすために、今後はさらにインフレが加速すると言われています。円の価値が下がれば、現金よりもモノとして資産を持っていることに意味があります。マンション投資は、インフレ対策としても効果を発揮するのです。
また、ローンを早く返してしまえば、家賃による不労収入が見込めますし、ローン期間中は団体信用生命保険への加入が、生命保険のかわりになります。家族やお子さんによってのメリットもあるのです。
ＭＳ法人の不動産管理でさらに節税を
メディカルサービス法人を設立し、医療法人に対して病院の建物を賃貸する事業を行うことで、税制上のメリットを受けられます。「収益分散による法人税の節税」「所得分散による所得税の節税」がその代表例です。通常、医療法人では不動産事業を営むことはできませんが、ＭＳ法人なら実現可能なのです。このように、マンション投資は重要な役割を担っています。ＭＳ法人の活用も含め、最大限税制上のメリットを受けていくと、資産形成に力を発揮するでしょう。
