看護師の給料は安い?給料を上げる方法と給与水準の高い職場とは

看護師になるには国家資格が必要で誰でも働ける職種ではないことから、給与が高いイメージを持つ方も多いでしょう。しかし実際に看護師として働いている人のなかには、「想像していたような給料ではなかった」「残業やストレスのことも考えると安く感じる」という方もいるようです。

今回は、看護師が自身の給料が安いと感じる理由について解説します。また、今後看護師として給料を上げる方法やキャリアアップの道についても解説するので、参考にしてみてください。

看護師の給料は安いの?実情をチェックしてみよう

厚生労働省が公表したデータによると、看護師の平均月収は、33万8,400円です。これにはパート・アルバイト・時短勤務で働く看護師の給料も含まれているので、フルタイムで働く正職員に限れば平均月収はさらに高くなります。

また、勤務している都道府県や勤務先の形態(基幹病院・クリニック・介護施設・保育園や幼稚園など)にもよって平均月収は異なるので、あくまで目安のひとつとして捉えましょう。

なお、看護師職以外も含めた日本全体の平均月収は、30万7,000円です。全労働者の平均より3万円以上高いことを考えると、世間一般のイメージ通り看護師の給与は高いといえます。

出典:「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況」(厚生労働省)

看護師が「給料が安い」と感じる理由とは

数字だけで見ると看護師の平均月収は高いものの、それでも「看護師の給料は安い」と感じてしまう人は多いのではないでしょうか。

ここでは、看護師が自分の給料を安いと感じる代表的な理由を紹介します。

責任の重さを考えると割に合わないから

看護師は患者との関わり合い方をはじめ人間関係に悩むことも多いことから、常にストレスを抱えやすいです。些細なミスが人命に直結することもあり、大きなプレッシャーを感じるため、長年続けているうちにメンタルが消耗してしまうケースもあります。

「これだけ業務に従事していても、この給料しかもらえない」と、待遇とストレスとのバランスに疑問を抱くこともあるでしょう。

特に看護職以外の友人や知人、家族と話しているときに実感する人が多く、一見華やかで貢献性の高い看護師という仕事に疑問を持ってしまうことも多いのです。

勤務時間外に勉強会があるから

給料と実働が見合わないと感じる理由のひとつは、勤務時間外の活動です。看護師は、勤務時間外に勉強会が多い傾向にあります。休日が勉強会で潰れたり、夜勤明けに勉強会に参加したりすることもあります。

医療業界で働く以上、勉強会に参加して知識を磨くことは必要だと分かっていても、体の疲れに気持ちがついていかないこともあるでしょう。職場によっては、勉強会は「任意参加」として扱いながらも、実質強制参加であるケースも多いです。

また、残業手当や休日出勤手当が一律に決められており、実態に合わないケースも散見されます。得た知識を業務で活かすには自主的な勉強も必要なので、「割に合わない」と感じてしまう看護師が多いのではないでしょうか。

給料の上昇率が低いから

看護師は、年齢・勤続年数を重ねても給料が上がりにくいとされています。日本看護協会が行った調査によると、看護師の年齢による賃金上昇率は、20代前半を100%とした場合、50代前半で145%にとどまっていることがわかっています。

出典:「2012年 病院勤務の看護職の賃金に関する調査」(公共財団法人 日本看護協会)

長年頑張っても給料が上がらないため、将来性の低さから「給料が安い」と感じることも少なくありません。

拘束時間が長いから

看護師は、必ずしも定時で退勤できるとは限りません。急患や機器トラブルなど急を要する事態が発生した場合、引き継ぎによる交代よりも全員で事態の収集に尽力することが求められます。地震や台風などの天災が生じたときは、公休日であっても招集される可能性も出てきます。

また、3交代制での夜勤など、不規則な勤務時間になりやすく、そもそも体力面でハードな仕事であることは間違いありません。

上記のような拘束時間を時給で換算し、それほど給料が高くないと感じる人も多いのです。ワークライフバランスを重視したい人にとっては、給料の低さからモチベーションも低下してしまうこともあるでしょう。

給料に悩む看護師必見!給料を上げる方法はある?

ここでは、看護師が給料を上げるための方法を解説します。今後キャリアアップを図りたい方は、下記のふたつの方法を参考にしてみてください。

専門分野のスペシャリストになる

看護師資格だけでなく専門分野の資格も取得してスペシャリストになる方法があります。業務に合った資格を取得すれば職場で重宝されやすく、人事評価で有利になるかもしれません。

また、資格手当が支給されるなどダイレクトに給料へ反映されることもあります。代表的な専門資格は、下記のとおりです。

・認定看護師
・専門看護師
・助産師
・保健師
・ケアマネジャー
・社会福祉士
・介護福祉士
・精神保健福祉士
・認知症ケア専門士
・臨床心理士
・BLSヘルスケアプロバイダー
・ACLSプロバイダー
・3学会合同呼吸療法認定士

具体的な資格手当がなくとも、好条件の求人では上記のような資格が求められることがあります。就職先の選択肢を増やすためにも、資格の取得を目指してはいかがでしょうか。

管理職に就く

幅広い知識と経験を身につけて仕事を広げ、管理職に就く方法です。

主任や看護師長として働くことができれば現場担当者兼マネージャーとなれるので、基本給が大きく上昇します。民間企業における「課長」「部長」クラスを目指すことになり、安定した収入を確保できるでしょう。

転職でも給料アップを狙える!看護師におすすめの職場とは

看護師が給料を上げるには、資格取得や昇格以外にも転職という手段があります。基本給が高い職場や待遇の良い職場に転職すれば、入社後の活躍も正当に評価してもらえます。

ここでは、一般的に看護師の給料が高いとされている職場を解説します。

500床以上の大規模病院

500床以上の大規模病院は、基本給が高く設定されています。看護師をはじめとする膨大な医療専門職を配置する必要があるからこその待遇です。地域を担う基幹病院として、常に人手不足が起きないよう対策しています。

また、大規模病院は収益性が高く、財務状況が安定していることも多いです。そのため賞与に対する期待も大きく、一般的なクリニック以上に支給されるケースもあります。

私立大学病院

私立学校法人が経営する大学病院は、平均月収が高く賞与も高い傾向にあります。大学付属の研究機関としての性質も兼ね備えており、早期離職を防ぐための各種手当が充実していることも特徴です。

研修や勉強会も多いですが、その分残業手当(もしくは休日出勤手当)が出るので、割に合わないと感じることも少ないでしょう。

美容クリニック

美容クリニックは保険適用外の自由診療が中心となるため、クリニックの収益性が高めです。その分看護師の給料も高く設定されており、クリニックの多くはインセンティブを設けています。提案力やコミュニケーション能力が求められるので、営業職のような感覚で働けることも魅力です。

夜勤がなく、残業も少ないのでワークライフバランスも充実させやすく、働きやすい職場環境といえます。美容クリニックならではの福利厚生が充実している職場もあるので、応募するときに検討してみましょう。

看護師が給料アップのために転職するときのポイント

ここでは、看護師が給与アップを図るために転職するときのポイントを紹介します。転職を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

給料の内訳をチェックする

給与は、額面だけでなく内訳も必ずチェックしましょう。諸手当や残業代も含まれたモデルケースとして提示されている給与の場合、転職後の実手取りと異なる場合があります。

「思ったより少ない」と気づいてから後悔しても、再度転職するには相当の労力を要します。どこまでが固定給なのか、どこからが変動給なのかを計算し、実際の支給額をイメージしてみましょう。

転職エージェントを利用する

転職エージェントには、一般では見かけない非公開求人が多数集まっています。前述した平均給与の高い職場や福利厚生が充実している職場をそれぞれの求人サイトから個人で調べるのは非常に難しいです。しかし、転職エージェントであれば待遇の良し悪しの比較・検討を容易にできます。

また、転職エージェントに在籍しているキャリアアドバイザーから、希望条件に合った職場を紹介してくれるため、キャリアアップが実現できるでしょう。

看護師など専門職の人が転職する場合は、看護師特化型のエージェントがおすすめです。同じ看護師でも業態によって働き方は大きく変わるので、看護師としてどう働きたいかもイメージしておけばより細かなキャリアアドバイスを受けられます。

転職先として美容クリニックを探すなら「ビナラボ」をご利用ください。美容医療業界の求人に特化したビナラボでは、転職支援をするだけでなく、キャリアプラン形成やなりたい姿を目指すサポートも行っています。

無料相談も受け付けていますので、まずはお気軽にお問い合わせください。

まとめ

看護師は拘束時間が長く自主的な勉強も必要なことから、実質的な給料が低いと感じる方が多いです。また、職場の人間関係やプレッシャーでストレスを抱えたり、体力的な問題に悩んだりする人も多く、「割に合わない」と感じる人もいるでしょう。

給料をアップするには、資格を取得したり、管理職を目指したりするのがおすすめです。もし現職で給料アップが見込めない場合は、別の職場への転職を検討してみましょう。